ケーススタディ

内科

内科診療所は、レントゲンや内視鏡、エコー、心電計など、さまざまな医療機器(医療機器・医療材料)との連携が必要となります。 これらの機器は、内科でも専門領域により、利用頻度が異なるため、消化器内科なら内視鏡をメインに、呼吸器内科ならレントゲンをメインにと、それぞれ得意とする領域に重きを置いたシステム構成を考える必要が出てきます。

そこで内科では、電子カルテ(診療所向け電子カルテ・レセコン)画像ファイリングシステム(画像関連システム)の連携を第一のポイントと考え、各医療機器(医療機器・医療材料)で撮影された画像の取り込みや、その画像をどのように電子カルテから参照、診断をするかがシステムを選定する上での重要なポイントとなります。

また、内科診療所は疾患の守備範囲が他の診療科に比べて広く、様々なケースを考える必要があるため、「機能」を重視するという傾向もあります。

さらに、最近では在宅医療に取り組む医療機関も増えてきたことから、在宅医療の現場でカルテの閲覧や入力ができることも重要な選定要素となってきています。 在宅システム(看護・介護・在宅システム)をタブレット端末やクラウドコンピューティングを活用して積極的に利用する動きも顕著です。

イラスト

院内のシステム構成例

Case1
画像ファイリングとの連携

電子カルテ(診療所向け電子カルテ・レセコン)画像ファイリングシステム(画像関連システム)を連携することで、撮影した画像をそのまま電子カルテに貼り付けることができるようになります。カルテに直接イメージを添付することで、カルテ内容が充実するほか、患者様説明にも有効です。

Case2
タブレットの利用(タブレット問診)

受付(受付待合関連機器システム)ではタブレット問診システムを利用することで、患者様の問診結果を効率的に管理し、電子カルテへ反映させることができるようになります。タブレットでの入力は基本的には選択式になるので、登録も簡単です。問診内容は、医院の診療内容に合わせて複数登録ができ、内容の変更も可能です。

Case3
院内検査

院内検査機器にて測定した結果はデータとして電子カルテに取込みたい項目です。院内検査の結果を電子カルテに取り込むには、検査部門に管理用のPCを置き、運用する必要が出てきます。
電子カルテ選定時に院内検査の割合と院外検査の割合を予測し、それにあわせたシステム化を検討する必要があります。

Case4
外注検査

検査オーダーの際、伝票記入とスピッツラベルへの名前記載は手間がかかり、書き間違いなどの心配も残ります。
そこで、電子カルテと検査システム、ラベルプリンターを連携させ、それらの資料を自動発行することで、手間と心配を軽減できます。
外注検査の場合は、電子カルテと検査センターからのデータ取込の相性も事前に確認しておくとよいでしょう。